［映画.com ニュース］国際交流基金アジアセンターによる、日本と東南アジアの文化交流事業を紹介する祭典「響きあうアジア2019」の一企画の特集上映「東南アジア映画の巨匠たち」が開催中だ。7月3日、東京・池袋の東京芸術劇場で「映画分野における日本と東南アジアの国際展開を考える」と題したシンポジウムが行われた。第1部「映画分野における次世代グローバル人材育成について」で、東京フィルメックス・ディレクターの市山尚三氏、山形国際ドキュメンタリー映画祭理事の藤岡朝子氏、日本映画大学教授の安岡卓治氏が登壇した。
 
日本映画大学の安岡氏は、学生や卒業生と共に韓国のDMZ国際ドキュメンタリーの新セクションとして発足し、東アジア諸国の共生と相互理解を目的に各国の製作者、教育機関が若い映画作家を養成するプロジェクト「アジア・ドキュメンタリー国際共同制作ネットワークフォーラム」に参加。2015年からのワークショップでの成果を発表した。
 
「中国、台湾、韓国、日本の大学が参加し、それぞれの文化風土の違いと多様性を大きく感じた」という安岡氏。「例えば、中国の雲南のチームは、（作品を）人類学の視点で捉えており、延々とインタビューを撮影する。僕らが考えるのはまず、劇場でかける作品のこと。韓国の大学の先生は、実験映画専門だったり、お互い考え方が違ってそれがおもしろい。こんな風に（指導者の）作風が違うけれど、学生に向き合うと教師たちの考えが合致する。東アジアの歴史を織り込み、理解しながら話し合いができた」と振り返る。
 
教鞭を執る日本大学では、アジア諸国からの留学生が増えているそうで、「彼らが日本映画についての議論を始めたりすることもある。実習が多いので、意見の対立もあるけれど一緒に作ることでコミュニケーションが深まる」と報告すると共に、「当初は日本の（製作現場の）給料が安すぎる、中国のほうが2～3倍もらえると言っていた学生が、日本の製作システムを身につけたいと就職希望した。その変化も面白い」と日本で学んだ留学生たちの変化の一例を挙げた。
 
NHKエンタープライズ所属で、タレンツ・トーキョー選考を務める司会の池田高明氏が、「日本が技術や知識を与えるというより、今はもう、日本がアジアから学ばないと取り残されるのではないか。という意識を強く持っている」と提起すると、安岡氏は、「国際的なセッションの企画に、日本の学生はなかなか手を挙げない。手を挙げるのは、中国、韓国、タイなどの留学生ばかり。日本は引きこもっている感じも受ける。しかし、そこで変化が生まれてきて、英語をもう一度勉強しなければと考えたり、様々な学びがあるとも思う」と持論を述べた。
 
2018年に蔵王温泉で日本初のドキュメンタリー映像作家向けのアーティストインレジデンス、「山形ドキュメンタリー道場」を実施した藤岡氏は、ワークショップの映像と共に成果を報告。「セミプロの監督を呼び、プロデューサーらと4週間チームで滞在してもらい、編集、構成、仕上げに向かって強制的に、長いビジョンで自分の作品に向き合うことで、普遍性の高い映画ができるのではないか」「安全で、初心に帰れるようなクリエイティブな場所が相互交流の場にもなった」と都会ではなく、山形で開催することの意義を含めて語った。
 
市山氏は、東京都が支援する映画人人材発掘プログラムで、姉妹都市のベルリンと提携し、東京フィルメックス内の企画として展開されている「タレンツトーキョー」について解説。2014年に公開された『イロイロ　ぬくもりの記憶』アンソニー・チェン監督、第18回東京フィルメックスのコンペティション最優秀作品賞、今年公開の『マルリナの明日』のモーリー・スリヤらを輩出している。応募書類、作品プレゼンが英語必須ということから、当初は日本人の参加者が多くなかったというが、近年は予算面でインディペンデント映画の製作が難しい状態になっているという状況を挙げ、増加傾向にあるという。
 
また、隆盛をみせる中国の映画業界について触れ「中国は業界が盛り上がっていて、成功者がたくさん出て、儲かっている。劇場以外に配信のプラットホームがコンテンツを探していて、1億円くらいの映画だと簡単に製作できる。これまで日本は低予算で作ることでしのいできたが、現場の状況は良くない。東南アジアと似たような状況。そのあたりもタレンツトーキョーに日本人が増えた理由かもしれない。海外と映画を作りたい人をサポートしていけたら」とも話した。
 
そのほか、国内外の各種助成金制度や、英語力について、人材育成の成果のおき方など様々な話題で、活発な意見交換が行われた。
特集上映「東南アジア映画の巨匠たち」は、7月10日まで有楽町スバル座で開催。